【最新】勤怠管理システムのシェアランキング!おすすめサービスも紹介

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BOXILが行った2025年版の調査では、勤怠管理システムのシェアは下記のとおりでした。

  1. マネーフォワード クラウド勤怠(18.6%)
  2. ジョブカン勤怠管理(17.3%)
  3. ジンジャー勤怠(9.1%)
  4. freee(freee勤怠管理Plus / freee人事労務など)(7.5%)
  5. ハーモス勤怠(6.3%)

全体のシェアでトップを占めたのはマネーフォワード クラウド勤怠です。

本記事では、勤怠管理システムのシェア調査をもとに、全体の傾向と企業規模別の人気ランキングを解説します。後半では、おすすめのサービスや導入のメリットにも触れています。

本記事を読めば、自社の課題を解決できるサービスを探すヒントが見つかるでしょう。ぜひ、システム選びの参考にしてください。

サービス特徴おすすめの企業
マネーフォワード クラウド勤怠システム利用の課題解決のサポートが充実している勤怠管理システム導入に不安がある企業
ジョブカン勤怠管理シフトの自動作成ができるシフト作成を効率化したい企業
ジンジャー勤怠カメラ機能で不正防止ができる勤怠の不正や改ざんを予防したい企業
KING OF TIME英語対応・海外対応により、複数の言語や時差対応ができる外資系企業や海外向けサポートが必要な企業
freee勤怠管理Plus豊富な打刻方法がそろっている多様な就業形態を取り入れている企業
目次

勤怠管理システムの市場シェア

出典:勤怠管理システムのシェアTOP5 最新の市場規模と動向|BOXIL Magazine

勤怠管理システムの導入を検討する際、シェア率はシステムの信頼性を測るひとつの指標になります。BOXILの調査(2025年版)によると、市場で最もシェアを誇るシステムは「マネーフォワード クラウド勤怠」で、全体の18.6%を占めています。

ただし、企業の規模によって適したシステムは異なります。従業員数に応じたシステム選びが重要です。次の企業規模別ランキングを参考に、自社に合ったシステムを見つけましょう。

【企業規模別】勤怠管理システムシェアランキング

企業規模1位の勤怠管理システム
小規模企業ジョブカン(21.6%)
中小企業マネーフォワード クラウド勤怠(18.4%)
中堅企業ジョブカン勤怠管理(18.6%)
大企業マネーフォワード クラウド勤怠(21.7%)

企業の規模に応じて、勤怠管理に求める機能やコスト感は異なります。ここでは、BOXILの調査に基づく企業規模別のシェアランキングをご紹介します。自社の規模に合ったシステム選びの参考にしてください。

【小規模企業】ジョブカン(21.6%)

出典:勤怠管理システムのシェアTOP5 最新の市場規模と動向|BOXIL Magazine

従業員数49名以下の小規模企業では、ジョブカン勤怠管理が21.6%のシェアを占めています。コストを抑えつつ必要最低限の機能を利用したいニーズが強いため、人気があります。

利用したい機能数に応じて1人あたり月額220円(税込)からと、シンプルで低価格な料金プランが特徴です。機能制限はありますが、無料プランで使用感を試せます。

専任のシステム担当者がいない小規模企業にも適しています。

【中小企業】マネーフォワード クラウド勤怠(18.4%)

出典:勤怠管理システムのシェアTOP5 最新の市場規模と動向|BOXIL Magazine

従業員数50〜299名の中小企業では、マネーフォワード クラウド勤怠が18.4%でトップシェアを占めています。続いて、ジョブカン勤怠管理が17.7%で2位にランクインしました。

また、3位のジンジャー勤怠は、従業員情報を一元的に管理できるCore HRデータベースを備えている点が評価されています。

コストを抑えながら管理業務の負担を軽減したい中小企業にとって、従業員情報の管理を効率化できる点が人気の理由でしょう。

関連記事:中小企業向けの勤怠管理システム13選|無料・クラウド型など幅広く紹介

【中堅企業】ジョブカン勤怠管理(18.6%)

出典:勤怠管理システムのシェアTOP5 最新の市場規模と動向|BOXIL Magazine

従業員数300〜999名の中堅企業では、ジョブカン勤怠管理が18.6%のシェアで1位を獲得しています。

中堅企業になると従業員数が増え、雇用形態や勤務体系も複雑化します。勤怠管理システムに求められるのは、自社の就業規則や業界特有の事情に柔軟な対応ができるカスタマイズ性です。

ジョブカン勤怠管理は、豊富な機能から必要なものだけを選んで組み合わせられる柔軟性が、特に中堅企業のニーズに合っています。

【大企業】マネーフォワード クラウド勤怠(21.7%)

出典:勤怠管理システムのシェアTOP5 最新の市場規模と動向|BOXIL Magazine

従業員数1,000名以上の大企業では、マネーフォワード クラウド勤怠が21.7%でシェア1位を獲得しています。2位は、12.3%のシェアでジョブカン勤怠管理がランクインしました。

注目すべきは、3位に自社開発のシステム(8.3%)が入っている点です。大企業では、複雑な就業ルールや承認フロー、既存の基幹システムとの連携など、標準的なSaaS製品では対応できない要件が多いため、自社でシステム開発を選ぶ企業も一定数あるとみられます。

関連記事:大企業向け勤怠管理システムおすすめ全13選!導入のメリットや注意点など解説

シェア上位のおすすめ勤怠管理システム5選

市場シェアが高く、多くの企業に選ばれているおすすめの勤怠管理システムは、以下のとおりです。

  1. マネーフォワード クラウド勤怠
  2. ジョブカン勤怠管理
  3. ジンジャー勤怠
  4. KING OF TIME
  5. freee勤怠管理Plus

それぞれの機能や料金、特徴を比較し、自社に適したサービスを見つけてください。

1. マネーフォワード クラウド勤怠

出典:無料で試せる勤怠管理システム – マネーフォワード クラウド勤怠

マネーフォワード クラウド勤怠は、BOXILの調査で全体シェア1位を獲得したサービスです。給与計算などのサービスを展開し、シリーズ連携に強みがあります。

サービスの特徴は、システム利用の際に起こる課題解決のサポートが充実している点です。メールやチャットサポートなど多様なコミュニケーションを通じて、企業の不安を解消します。

また、サポートサイトからツールの使い方を学習できます。充実したサポート体制があるため、勤怠管理システム導入に不安がある企業におすすめです。

機能勤怠管理、休暇管理、シフト管理、サービス設定
料金体系(月払い)
ひとり法人プラン:月額4,378円(税込)
スモールビジネスプラン:月額6,578円(税込)
ビジネスプラン:月額8,778円(税込)

中堅〜大企業向け:別途見積もり
特徴システム利用の課題解決のサポートが充実している
おすすめの企業勤怠管理システム導入に不安がある企業

2. ジョブカン勤怠管理

出典:No.1勤怠管理・シフト管理システム「ジョブカン」

ジョブカン勤怠管理は、小規模から大企業まで、幅広くランクインしているサービスです。導入実績も豊富にあります。

制限付きですが、無料プランを提供しています。また、月額220円(税込)からの手軽な料金プランもあるのが特徴です。

ジョブカン勤怠管理には、シフト自動作成機能があります。必要人数とシフトパターンを設定すると条件に合わせて作成します。シフト作成を効率化したい企業におすすめのサービスです。

機能出勤管理、シフト管理、休暇・申請管理、工数管理
料金体系無料プラン:0円
有料プラン:月額220円(税込)~
特徴シフトの自動作成ができる
おすすめの企業シフト作成を効率化したい企業

※シリーズ累計導入実績30万社(2026年1月時点)

関連記事:ジョブカン勤怠管理とは?評判や料金プラン・導入メリットなどを解説

3. ジンジャー勤怠

出典:クラウド型勤怠管理システム「ジンジャー勤怠」|jinjer株式会社

ジンジャー勤怠は、jinjer株式会社が提供する勤怠管理システムです。出退勤管理や自動集計、有休管理などの基本的な機能も充実しており、日々の業務を効率化します。

カメラ機能を利用した打刻による不正防止策を実現できるのが特徴です。PCやタブレットの内蔵カメラで顔認証打刻ができるため、他人が代わりに出退勤を記録するなりすましや代理打刻を防ぎます。

従業員の正確な労働時間を把握し、勤務状況の可視化を進めるのに有効です。公正な勤怠管理を目指したいとお考えの企業に適しています。

機能出退勤管理、自動集計、シフト管理、有休管理
料金体系初期費用+1人あたり月額330円(税込)
特徴カメラ機能で不正防止ができる
おすすめの企業勤怠の不正や改ざんを予防したい企業

4. KING OF TIME

出典:勤怠管理・人事給与システム市場シェアNo.1 KING OF TIME(キングオブタイム)

KING OF TIMEは、株式会社ヒューマンテクノロジーズが提供する勤怠管理システムです。1人あたり月額330円(税込)で、すべての機能を追加料金なしで利用できます。

KING OF TIMEには日本語と英語の表示切り替えが標準機能として備わっています。また、海外のタイムゾーンにも対応しているため、時差がある拠点間でも勤怠情報を正確に一元管理することが可能です。

多国籍の従業員が在籍する企業や、海外に複数の拠点を持つグローバル企業でも、言語や時差の壁を越えた勤怠管理ができます。グローバル企業に対応した勤怠管理システムです。

機能残業時間の管理、スケジュール・シフト管理、海外対応・英語対応
料金体系1人あたり月額330円(税込)
特徴英語対応・海外対応により、複数の言語や時差対応ができる
おすすめの企業外資系企業や海外向けサポートが必要な企業

※利用者数420万人(2025年10月1日時点)

5. freee勤怠管理Plus

出典:freee勤怠管理Plus|freee

freee勤怠管理Plusは、freee株式会社が提供する勤怠管理システムです。同社の会計ソフトや人事労務ソフトとの連携で、オフィス業務を効率化します。

多様な打刻方法がそろっている点が特徴です。オフィスでの勤務が中心の従業員はICカード、外出が多い営業担当者はスマホのGPS打刻、テレワークの従業員はPCやビジネスチャットツールから打刻するなど、働き方に合わせた最適な方法を選択できます。

freee人事労務と連携させれば、勤怠データをもとにした給与計算も自動化でき、管理部門の負担を軽減します。オフィス出社やテレワークなど、多様な就業形態を取り入れている企業におすすめです。

機能勤怠管理、シフト管理、働き方改革対応機能
料金体系1人あたり月額330円(税込)
特徴豊富な打刻方法がそろっている
おすすめの企業多様な就業形態を取り入れている企業

勤怠管理システムを導入するメリット

勤怠管理システムを導入すると、単に集計が楽になるだけではありません。ここでは、企業全体の生産性向上やコンプライアンス強化にもつながる、3つの主なメリットを解説します。

1. 勤怠集計を自動化して業務を効率化できる

勤怠管理システムの導入による最大のメリットは、業務の効率化です。従来の手作業による勤怠管理では、タイムカードからの転記やExcelでの集計に多くの時間と労力がかかります。

しかし、システムを利用すれば、従業員が打刻した情報がリアルタイムで自動集計されます。これにより、管理者はいつでも労働時間を正確に把握でき、給与計算ソフトへの連携もスムーズに行われ、月末の集計作業に追われる心配がなくなります。

また、手作業での入力ミスや計算ミスが減少し、従業員との信頼関係を保つことができます。正確なデータ管理により、管理者の精神的な負担も軽減され、業務の効率化が図れます。

2. 法改正に対応して法令を遵守できる

勤怠管理システムを導入することで、従業員1人ひとりの労働状況を正確に把握し、法令を遵守した労務管理が可能となります。

近年、働き方改革関連法や労働基準法が定期的に改正され、企業には時間外労働の上限規制や年5日の年次有給休暇取得義務など、複雑な法令への対応が求められています。

手作業やExcelでの管理では、残業時間や有給取得日数の集計に時間がかかるうえ、計算ミスや見落としが発生するリスクも低くはありません。一方で、多くのクラウド型システムは、法改正に合わせて機能が自動でアップデートされるため、常に最新の法令に基づいた勤怠管理ができます。

また、システムには、残業時間が上限に近づいた場合にアラートで通知する機能もあり、法令違反のリスクを未然に防ぎ、企業のコンプライアンス体制を強化できるでしょう。

3. テレワークなど多様な働き方に対応できる

勤怠管理システムは、場所や時間を選ばずに打刻できる機能を提供し、柔軟な勤務形態にも対応することが可能です。

現代では、テレワークやフレックスタイム制度、時短勤務など、働き方が多様化しています。タイムカードやExcelでは管理が難しい複雑な就業規則にも、システムなら正確に対応できます。

例えば、GPS打刻機能を活用することで、外出先や自宅からでも勤務時間の記録が可能です。また、PCのログオン・ログオフと連携した打刻や、ビジネスチャットツールからの打刻など、働き方に合わせた打刻方法を選べます。

システム上で休暇や残業の申請・承認も完結できるため、ペーパーレス化が進み、従業員と管理者双方の負担が軽減されるでしょう。

無料の勤怠管理システムと有料版の違い

勤怠管理システムによっては、無料版と有料版が用意されています。

無料版は、数十名以下の小規模な企業など、コストを抑えて最低限の勤怠管理をしたい場合に適しています。お試しで使用感を確認した後、必要に応じて有料版へ移行することも可能です。

一方で、今後従業員が増える予定のある企業や、残業削減を目指す企業には有料版が適しています。また、給与計算ソフトなどの他システムと連携ができ、手厚いサポートが受けられるのも有料版の特徴です。

ここからは、勤怠管理システムの無料版と有料版の違いを解説します。

無料版はデータ保存期間や利用人数に制限がある

ハーモス勤怠無料プラン有料プラン
データ保存期間1年無制限
利用人数30名無制限

無料版の勤怠管理システムには、利用人数やデータ保存期間に制限があります。

例えば、ハーモス勤怠の無料プランでは、利用人数が30名までと制限されています。企業の規模が拡大し、31名以上になると、有料プランへの移行や、システムの乗り換えを検討しなければなりません。

利用人数の上限が運用のネックになる可能性があるため、将来的な増員計画に合わせた慎重な判断が必要です。

さらに、無料版のデータ保存期間は1年と制限されています。労働基準法では賃金台帳などの記録を5年間保存する義務がありますが、データ保存期間が短いと、法令要件を満たしません。コンプライアンスの観点からも、無料版を利用する場合は別途バックアップを取るなどの手間が発生します。

無料版は法改正への自動対応やサポートがない場合がある

無料版の勤怠管理システムでは、法改正への自動アップデートや、トラブル発生時のサポート体制が十分でないことがあります。

例えばハーモス勤怠の無料プランには、メールでの問い合わせサポートが含まれていません。システムの操作で不明点やエラーが発生した際には、担当者が自力で解決策を探す必要があり、業務が停滞する恐れがあります。

また、働き方改革関連法などの頻繁な法改正に対応できない場合があり、アップデートが遅れたり、対応が不十分なこともあります。対照的に、有料版では、専任担当者による迅速なサポートと、最新の法令に対応する自動アップデートが提供され、安心してシステムを運用できるでしょう。

関連記事:無料で使えるおすすめの勤怠管理システム全16選!有料版との違いや選び方も解説

シェア率以外で確認すべき選定ポイント

シェアランキング上位のシステムが、必ずしも自社に合っているとは限りません。勤怠システムを導入する際は、以下4つのポイントを意識しましょう。

  1. 自社の就業規則に対応しているか
  2. 既存システムと連携できるか
  3. サポート体制は充実しているか
  4. 導入コストが予算に合うか

これらのポイントを意識して選定することで、導入後のトラブルを避け、スムーズな運用が実現できます。

1. 自社の就業規則に対応しているか確認する

勤怠管理システムを選ぶ際、自社の就業規則に柔軟に対応できるかが重要なポイントです。

企業ごとに、フレックスタイム制や変形労働時間制、独自の休暇制度など、勤務形態が異なります。システム導入前に、自社の就業規則を洗い出し、それに適合するかを確認しましょう。

特に、休憩時間の自動控除ルールや、深夜・休日労働の割増賃金の自動計算、みなし労働時間制への対応可否は、必須で確認したいポイントです。システムの標準機能で対応できない場合、手作業での修正が必要となり、かえって業務が煩雑になる恐れがあります。

無料トライアル期間などを活用して、自社で複雑な勤務パターンを設定し、実際に試してみることを推奨します。

2. 既存システムと連携できるか確認する

現在使用している給与計算ソフトや人事管理システムとの連携が可能かを確認します。

システム連携ができれば、勤怠データを手作業で転記する必要がなくなり、業務効率化につながるでしょう。また、入力ミスを防ぎ、データの整合性を確保できます。

連携方法には、外部からデータを送れるAPI連携や、データを一度出力して取り込むCSV連携などがあります。よりシームレスな効率化を目指すなら、API連携に対応しているシステムがおすすめです。

連携できないシステムを選んでしまうと、二重入力が発生し、データの不整合が起きやすくなります。自社の既存サービスに対応しているか、事前に確認しておきましょう。

3. サポート体制は充実しているか

システムの導入時や運用中に問題が発生した際、迅速に対応してくれるサポート体制があるかは重要な選定基準です。

特に、情報システム部門がない企業では、ITに詳しくない担当者でも安心して相談できる窓口の存在が重宝します。サポートの提供方法(電話、メール、チャットなど)や対応時間(平日の日中のみか、24時間対応か)も確認しておきましょう。

また、初期設定を代行してくれるサービスや、操作方法に関するオンラインマニュアル、FAQが充実しているかも大切なポイントです。法改正にともなう設定変更の相談や、従業員からの問い合わせへの対応など、長期的に安心して利用できるサポート体制が整っているサービスを選びましょう。

4. 導入コストが予算に合うか

勤怠管理システムの導入にあたり、コストが予算内に収まるかを確認し、コストを抑えることも大切です。初期費用と月額料金以外に、ICカードリーダーなどの機器にかかる費用や、オプションの追加料金がかかることがあります。

多くのサービスは従業員数に応じた従量課金制を採用していますが、最低利用人数や最低利用料金が設定されている場合もあります。価格だけでなく、システムの導入によって削減できる人件費や時間的なコストを考慮し、費用対効果を重視して判断しましょう。

将来的な従業員の増加も見越して、複数のサービスから見積もりを取り、機能とコストのバランスがとれたシステムを選ぶことが賢明です。

勤怠管理システムの比較検討はFaberへ

BOXILの調査によると、勤怠管理システム市場でシェアが高いのはマネーフォワード クラウド勤怠でした。ただ、企業規模によって人気のサービスは異なり、小規模企業や中堅企業には、ジョブカンが支持されています。

多くの企業がこれらのシステムを選んでいる理由はありますが、最も重要なのは自社の就業規則や課題に合っているかどうかです。

「どのシステムが自社に合うのか判断が難しい」「複数のサービスを比較するのが面倒」と感じる担当者の方もいらっしゃるでしょう。Faberでは、専門のコンサルタントが無料でお客様の状況をヒアリングし、数ある勤怠管理システムのなかから最適なプランを診断します。

ぜひ一度、無料相談をご利用ください。

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